用語集
け ではじまる用語
下屋
建物の主要な屋根から外側に張り出して設けられる小さな屋根です。玄関や縁側などに多く見られ、雨や日差しを遮り、室内環境を快適に保ちます。増築や改修時にも利用され、利便性を向上させます。
景観
自然環境や都市環境において、視覚的に見える風景やその美しさを指します。建物、道路、公園、緑地、水辺などの要素が調和し、地域の魅力や住みやすさに大きく影響します。良好な景観は観光資源としても重要であり、地域経済の活性化に寄与します。
軽量鋼
軽量鋼はその高強度と軽量性から、高性能住宅の構造に広く利用されています。この鋼材を使用することで、建築の効率を向上させ、地震などの自然災害時における安全性を高めることが可能です。
欠陥住宅
設計や施工の不備、使用材料の品質不良などにより、建物が本来持つべき安全性や機能性を満たさない住宅のことを指します。具体的な欠陥には、構造的な強度不足、断熱性能の低下、雨漏り、シロアリ被害、配管の不具合などがあります。
結露
結露は、空気中の水蒸気が冷たい表面に触れて水滴になる現象です。窓や壁に発生し、カビや建材の劣化を引き起こします。防止には適切な換気、断熱材の使用、室内温度の管理が重要です。
健康住宅
厳密な定義があるわけではありませんが、住宅内の空気質を改善し、住人の健康を守るための設計で有害物質の排出を抑える建材を利用や、十分な換気システムの設置が行われた住宅のことを指します。
健康被害
住宅における健康被害とは住環境の要因によって引き起こされる人体への悪影響を指します。健康被害を防ぐためには、適切な換気、無害な建材の使用、湿度管理などが重要です。
建ぺい率
敷地面積に対する建築物の建築面積（建物の外周部分の水平投影面積）の割合を示す指標。
建築確認
新築、増改築、改修などの建築工事を行う際に、その計画が建築基準法や関連法令に適合しているかを地方自治体や指定確認検査機関が審査する手続きです。
建築確認申請
新築、増改築、改修などの建築計画が建築基準法や関連法令に適合しているかを審査してもらうための手続きです。建築主や設計者が地方自治体や指定確認検査機関に対して設計図書を提出し、法令に基づいた審査を受けます。
建築基準法
建築基準法は、日本における建物の安全性や衛生面、居住性を確保するための法律です。建物の構造、耐震性、耐火性、用途、建ぺい率、容積率などに関する基準が定められており、これらを遵守することで安全で快適な建物が建設されます。
建築条件付き土地
特定の建築業者との間で指定された条件のもと、住宅を建設することが条件となっている土地のことです。この条件には、建築業者が設計・施工を行うことや、一定期間内に建築計画を進めることなどが含まれます。建築条件付き土地は、土地購入と住宅建設を一括して進めるため、手続きが簡単でスムーズに進むメリットがあります。しかし、建築業者が指定されるため、設計や施工の自由度が制限されることがあります。
建築面積
建築面積とは、建物の外壁または柱の中心線で囲まれた部分の水平投影面積を指します。これは、建物の各階のうち最大の水平投影面積を計算するもので、通常は1階部分の面積が該当します。建築面積には、玄関ポーチやカーポート、ベランダなどの屋根付き部分も含まれますが、地上に直接設置された階段やバルコニーは含まれません。
検査済証
建築工事が完了した後、その建物が設計図書や建築基準法などの法令に適合していることを確認するために行われる完了検査に合格した証明書です。地方自治体や指定確認検査機関が検査を実施し、合格すると交付されます。検査済証の取得により、建物が安全性や法令遵守を満たしていることが保証され、正式に使用開始が可能となります。
現地調査
建築計画や開発プロジェクトの初期段階で、実際の土地や建物の状態を詳細に確認する作業です。この調査には、地形や地質の確認、既存建物の状況、周辺環境やインフラのチェック、法規制の確認などが含まれます。現地調査は、計画の妥当性やリスクを評価し、設計や施工の適切な進行を確保するために不可欠です。
一覧へ戻る
